【年頭所感 一般社団法人日本イベント協会 代表理事 伊藤 芳晃】

謹んで新年のお慶びを申し上げます。まずは、昨年も会員の皆様、関係各位、そして現場で汗を流してくださったすべての方々に感謝の意を表します。

 

昨年閉幕した大阪・関西万博は国内外から多くの注目を集め、会場インフラ、交通ネットワーク、地域の受け入れ体制に大きな投資と改善をもたらしました。これらは今後の大型イベントや地域イベントの開催基盤として定着し、地方創生や観光回復の追い風となるでしょう。

 

一方で、資材費・人件費の上昇や専門人材の不足は現場の重い課題です。業界全体で効率化・自動化の推進とともに、働き手の処遇改善やキャリアパス整備に当協会も取り組んでまいります。

 

また、本年は、FIFAワールドカップ（6月11日〜7月19日 米・加・墨 共催、参加国48か国に拡大）が開催されます。大会規模の拡大は、世界のスポーツ観戦需要をさらに喚起します。日本のイベント事業者にとっては、ホスピタリティ、ファンゾーン運営、国際輸送・物流、放送・配信技術などで学びとビジネス機会が多くあります。海外での運営事例を吸収し、国内での大型スポーツイベント運営に活かすことが重要です。

 

日本では、第20回アジア競技大会 愛知・名古屋（9月19日〜10月4日）が開催されます。アジア規模の総合大会が国内で開催されることは、地域経済の活性化、観光誘致、スポーツ振興に直結します。大会運営ではボランティア動員、会場運営、交通調整、ホスピタリティの質が問われます。万博のレガシーを活かし、市民参加型の運営や地域連携モデルを示すことが期待されます。これら2026年の国際大会から得られる知見を収集・分析し、会員に還元して参ります。

 

変革の時代において、イベントは人と人をつなぎ、地域と世界を結ぶ重要な役割を担っています。本年も協会は会員の皆様とともに、安全で創造的、かつ持続可能なイベント産業の実現に向けて全力を尽くします。皆様のご協力とご支援を賜りますようお願い申し上げます。

 

 

令和8年　年頭

一般社団法人日本イベント協会

代表理事　伊藤芳晃