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  　世界最大のビジネスイベント市場を有する米国の B2B 展示会の 2024 年第 4 四半期動向について CEIR （ The Center for Exhibition Industry Research) から 3 月 24 日に発表された。さらに 四半期毎にトレードショウ実績をフォローする Trade Show Executive Dashboard 情報と合わせて近況を紹介する。 1.2024 年は業界の回復が続き第 4 四半期の総合指標は 2019 年同期比で 95.6 ％に。 　強い回復を示した前半 2 四半期から第 3 四半期にやや後退したが第 4 四半期は出展者と収入が好調で総合指標は第 3 四半期の 89.3 ％から過去最高となった 2019 年実績に近い 95.6 ％まで回復したのが注目される。 　図１は 2019 年同期比で 2022 年から 2024 年の四半期別総合指標の推移を確認できるが新型コロナ後の回復が堅調に続いてることを示している。 　2024 年第 4 四半期のリアルイベントのキャンセル率は第 3 四半期に続き 0.3 ％と低く 2023 年第 4 四半期の 1.4 ％からは大きく改善されている。     図 1:CEIR 総合指標の推移（ 2022 年～ 2024 年、 2019 年を 100 とする） ２． 出展者と収入はほぼ新型コロナ前水準にもどる     来場者の回復は遅れている 　 2024 年第 4 四半期の総合指標内訳を図２から 2019 年同期と比較すると展示面積、出展者、来場者、収入いずれも 2019 年実績を下回るが出展者、収入はほぼ新型コロナ前の水準に戻っているが来場者の回復が一番遅れていることを確認できる。来場者の回復が遅れている背景としては図 3 を見ると従来からの消費者物価指数上昇でも示されるインフレ傾向に加えて昨年の 11 月以降の旅行価格指数の上昇がある。ここにも米国経済のインフレ、物価上昇、旅行価格上昇の影響を見ることができるので今後来場者がすぐに回復するとは考えにくい。 　なお第 4 四半期の実績について IAEE の代表 Ms.Marsha Flanagan は「これら数字は B2B 展示会の回復...

  2024年11月30日(土)　東京富士大学にて、論文集「イベント研究第16号」の発刊を記念して執筆者による研究発表大会を日本イベント協会・イベント総合研究所と東京富士大学イベント社会工学研究所の共催で実施。 　今回は第1部に特別企画「巨大地震に備えてイベントができること」（ イベント学会 東日本地域本部 共催 ）をテーマに、「楽しく学ぶ」、「予行練習する」、「仕組化する」の３つのケースから専門家の講演とトークセッションを行いました。 この度、YouTube 「イベント大学 powered by イベント学会」にて、当日の模様が公開されました。是非ご覧ください。 【第1部】特別企画「巨大地震に備えてイベントができること」 　今、社会で最も関心の高い事案として「巨大地震」が挙げられます。昨年2023年は、1923年(大正12年)に発生した「関東大震災」から100年の節目に当たります。関東大震災は、近代日本の首都圏に未曾有の被害をもたらした日本の災害史において特筆すべき災害です。 　今年2024年の元日には、激甚な「能登半島地震」が起きました。8月には「南海トラフ地震<巨大地震注意>」が発令され、「首都直下地震」の発生も懸念されています。首都直下地震はＭ7程度の地震が今後30年以内に70％の確率で発生するといわれています。社会的にも経済的にも生命、財産的にも大きな影響のある巨大地震に対してイベントは何ができるのでしょうか?　イベントの役割・価値について考え語り合います。 進行 　 岡星 竜美  目白大学 メディア学部 特任教授 楽しく学ぶ スポーツ振興賞 スポーツ庁長官賞受賞 防災スポーツ『 防リーグ 』 (株)シンク 代表取締役社長 篠田 大輔 氏 予行練習する 防災計画に組み込む 『地域イベントの空地活用』 東京富士大学経営学部イベントプロデュース学科  教授  北原 隆 氏 仕組み化する 発災時に資材・機材を自動発注する『 防災協定 』  伊藤忠TC建機(株) 開発事業部 担当部長 中沢 輝安 氏  (株)アルモ 開発部部長 吉田 道信 氏